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7種類あるハザードマップの意味と情報の信ぴょう性を徹底解説!

地域性を考慮したハザードマップをチェックしましょう。複数の危険度を知りたい時は国土交通省の“重ねるハザードマップ”がおすすめです。国と都道府県・市町村によるハザードマップの違いや防災アプリの進化について調査しました。

ハザードマップと防災アプリ

 

ハザードマップで災害リスクを回避

 

水害は建物の立地によって変わってきます。
引っ越し先を探す際や現在の家の水害リスクを知りたい方は、自治体などが用意しているハザードマップを活用しましょう。
このほか、自治体が手がける防災アプリが増えています。

 

それぞれの必要性と活用方法をまとめました。

 

ハザードマップとは

 

ハザードマップは洪水や河川氾濫時のリスクを示す地図で、立地ごとの危険性と近隣の避難先情報を調べられるツールです。
インターネットからでも確認できるので、お住まいの地域×ハザードマップで検索してみてください。
2010年以降は多数の大規模水害が起こっていますが、いずれも被害が大きかった地域とハザードマップの危険区域に連動性がありました。

 

ハザードマップの種類

 

ハザードマップは主に以下の種類があります。

 

  • 洪水ハザードマップ
  • 内水ハザードマップ
  • 高潮ハザードマップ
  • 土砂災害ハザードマップ
  • 津波ハザードマップ
  • 火山ハザードマップ
  • 地震危険度ハザードマップ
  • 宅地ハザードマップ

 

洪水や土砂災害、津波などが示す危険性は説明しなくても理解できるでしょう。
内水ハザードマップは、大雨などによって下水道設備にキャパオーバーが発生するリスクを表したものです。

 

大雨で下水道設備のキャパを超えると、マンホールなどが吹き飛ぶ勢いで大量の水が地面から噴射します。
2024年夏のゲリラ豪雨では、東京23区内でも内水によってマンホールが高さ10m以上まで吹き飛ぶ事故がありました。

 

地震危険度ハザードマップは揺れやすさや液状化リスクを示すハザードマップです。

 

宅地ハザードマップは、埋め立て地や山・丘を削った造成地での地滑り・土砂崩れ・土砂流出リスクを知ることができます。
全てを個別に確認するのが理想ですが、「重ねるハザードマップ」という複数のハザードマップを同時に確認できるツールが、国土交通省のサイトから確認できます。

 

自治体のハザードマップ

 

ハザードマップを要チェック

 

ハザードマップは主に国土交通省のハザードマップポータルサイトで公開しているものと、都道府県および市町村の自治体が独自に用意したものの計3種類があります。
いずれも危険区域の内訳は共通していますが、都道府県や市町村など自治体が用意しているハザードマップの方が避難所の情報が詳しく紹介されているケースが多いです。

 

どれか1つのハザードマップを確認すれば十分ですが、洪水や津波など決まったハザードマップを確認したい場合は市町村のハザードマップをおすすめします。
幅広いリスクをまとめて確認したい方は、国土交通省の重ねるハザードマップをご活用ください。

 

 

安全区域はない?

 

ハザードマップはピンク・赤などの色で危険度を示していて、色が濃いと危険度が高くて色がないのはリスクが低いことを意味します。
ハザードマップで色がない立地であっても、その災害を受けるリスクがゼロとは限りません。

 

津波ハザードマップの場合、海から遠くて標高が高い場所であればリスクなしと判断して大丈夫です。
洪水ハザードマップや地震ハザードマップは、想定を超える災害だと危険度が低い地域も含めた大規模な災害へ発展する可能性があります。
危険度が高い地域が無傷で隣接する危険度が低い地域だけ被害を受ける状況は考えにくいです。

 

ハザードマップはあくまでも目安を知るものですので、ハザードマップで危険がないから安全だと油断してはいけません。
洪水や津波で建物が倒壊するなど直接的な被害がなくても停電や断水による被害を受ける可能性があるので、備蓄などの防災対策をしっかりしておいてください。

 

防災アプリ

 

アプリで確認!

 

昨今は独自の防災アプリをリリースする自治体が増えています。
一例として東京都防災アプリでは以下の機能が用意されています。

 

  • 防災マップ(ハザードマップ)
  • 防災クイズ
  • 防災シティ(獲得ポイントでまちの防災力を高める)
  • チェックリスト(備蓄や持ち物の用意に役立つツール)
  • マンション防災(リーフレット)
  • 避難シミュレーション
  • 災害情報

 

スマホにアプリを入れるだけでも防災意識が高めって一定の効果を期待できます。
時間がある際に各コンテンツを確認していけば、万一の際に適切な行動で命と住居を守れるようになります。
まずはお住まいの地域向け防災アプリがあるかチェックしてみてください。

 

続々と新しい防災アプリがリリースされていて、機能のアップデートも行われています。
小まめに防災アプリなどの最新情報をチェックすることが大切です。